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大学院拡充は失業対策のトリックに利用されたのか

研究の息抜きに大前研一の『質問する力』を読んでいた。
(息抜きの時間が長すぎるのは反省)

国家の経営から個人の経営まで、様々な側面における
「旧来の常識を前にして思考を停止させること」の怖さを教えてくれる。
大前さん自身の思考回路も披露してくれていて、世の中の新しい見方がわかる。

思いがけず、大学院についての記述があり、
数行にもかかわらずかなりインパクトがあった。

「不景気の日本に必要なのは、新しいビジネスの育成です。

この点、役人の発想というのは実に姑息です。
たとえば失業が増えてくるとタクシー免許を乱発する。
タクシーの運転手が増えれば数字上の失業者が増えるからです。

同じように、大学院の充実ということを文部科学省が言い出しました。

聞いていると格好がよいのですが、なぜ急に言い出したのかというと、
大学院に行ったら学生が雇用マーケットに出てくるのが二年間遅れる。
それで分母が小さくなるから見かけ上の失業率が下がる
というのです。」


これはなかなか目からうろこ。
「就職ができないor嫌いだから院に行きました」という学生はかなり多いのですが
いわばこの学生の発想を政府レベルで実行したとものといえます。
もし本当なら。

因果関係は逆かもしれません。
院の枠を増やしたから就職の意欲が減った人もいるかも。


私は普段、「政府批判」に対して懐疑的なことが多いのですが
(それこそ思考停止している場合が多いように見受けられるので)
やはり文部科学省の大学院拡充にはあまりメリットが見出せないままでいます。

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コメント

するどい!

大前さんは、鋭いなあ。

「博士1万人計画」は、う~ん、人だけ増やしてどうする!?
実際、私と同様、就職・ポスドク先が決まっていない”特別”研究員の同大学同期生は、ずらりといます。
博士の質・量とその受け皿も、問題にしなければいけませんね。

>メシダさん

学位取得、おめでとうございます。
実際、文科省は受け皿のことなど考えないまま拡充してしまいましたからね。
自衛するしかなさそうです。

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